三菱重工業は3月に、南京の職業大学である「職業技術学院」と提携し、空調技術を教える専門講座を開設した。本講座はビルマルチエアコン事業の技術サポートを行う人材育成を目的としており、卒業後は中国各地にある同社の専属販売代理店に就職できるという。こうした専門講座を開設する日本企業が増えている。
たとえば三井物産では、06年に北京大学で「北京大学三井創新論壇」という新講座を開講している。幅広い能力を備えたビジネスマンの育成を目的としたもので、企業経営・管理、日中企業文化の比較、ハイテク技術戦略、グローバル戦略、国際的マネージャーの育成といったことを教育している。北京大学の学部生、院生、OBなどが対象で、世界的に著名な企業経営者や学者が講師として授業を行うということで、好評を得ているという。2015年までに年6〜8回の講座を開催していく予定。
ユニークなところでは、05年に東京三菱銀行が復旦大学（上海市）と提携し、金融講座を開設。テーマも「地方財政と金融講座」で、政府関係者、企業人などを対象にして行われた。また、一部上場のソフトウェアメーカーであるソランは南開大学（天津市）と合弁で新企業をつくり、デジタルコンテンツのクリエイター養成に力を入れている。
こうした企業による専門講座の開設は、中国における人材確保や企業イメージの浸透に大きな効果がある。欧米企業のなかにはすでに10年以上も前から実施しているところもあり、それが今日の発展につながっている。アニメ、モノづくり、伝統工芸といった“日本ならでは”の専門講座が増えれば、中国における日本の存在感はより高まっていくのではないか。
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